（初めてこの本が発行されたのは1989年）

アメリカには「SHOPPING FOR A BETTER WORLD」という発行部数100万部を超えるショッピングガイドがある。

このガイドブックには私たちが日常で消費する商品を製造するメーカー約2000社が、どれだけ社会貢献に力をいれているかが、企業の環境対策、女性を役員に登用しているか、有色人種の雇用差別をしていないか、軍需産業との関わりはあるか、人種差別している国と貿易していないか、地域のコミュニティに貢献しているか、従業員の福利厚生に力を入れているかなど、 7つの指標からそれぞれ6段階に評価されている。

このガイドブックを発行しているのは非営利の公的リサーチ組織CEP(経済優先度評議会)。メーカーは、この本の登場によって企業イメージの面からも社会貢献というものに対峙せざるを得なくなったという言い方もできる。

アメリカの市民団体らしい、強力なプッシュ型の運動だが、ベトナム反戦運動や女性解放運動、黒人公民権運動などに力をかって力をそそいだ世代に「自分の金をどこに使うか」という指針として大きな情報を与え反響を呼んだ。

イギリスでは1988年にジョン・エルキントンとジュリア・ヘインズという個人が「The Greenconsumer Guide」という本を発行している。

これは、日常使用する商品、たとえば洗剤などが環境に与える影響や企業の環境への関心度調査などが掲載されているガイド。当時メディアをにぎわせていたチェルノブイリ事故や酸性雨被害などに不安を持つがどうしていいかわからない一般の人の、消費者の立場でNOを言うという影響の与え方を提唱したといえる。

ほっとかこがわでは、こういった「SHOPPING FOR A BETTER WORLD」や「The Greenconsumer Guide」のような冊子の地域版のようなものがあれば、企業や会社の考え方が変化していくのではないかと考えるが、このサイトだけで手がいっぱいなのでネタをふるだけでスマン。

企業はとうぜん利益を追求しなければならない。

大きな企業は、その業務にとって多くの従業員や関連する企業に経済の面から「生活」を与えている。その存在は非常に重要だ。が、その利益を得る方法論としてたとえば環境を破壊するのもやもえないと考えるのであれば、それは自らのマーケットを自らの手で首をしめていることになる。

大きな企業ほど、そのことに気がついてきた。企業の社会貢献とは、企業の余力で行う「サービス」でも、社会的貢献というイメージを消費者にあたえるための「たんなるPR」でもなく、市場の確保という意味で当然考えなくてはならない業務の一環なのだと気がついてきたのだ。

で、今回ここで紹介するのは、そういった企業の姿勢を計ることのできるクリック募金のサイト。 「アフリカに木を植える」「地雷を除去する」「難民にパンを」。そんな様々な問題に、日常の買い物をすることで募金ができたり、バナーをワンクリックするだけで、企業から募金が行くなどのサイトを集めてみた。

募金の方法は主に4パターン。募金サイトに自分のクレジットカードから募金をする方法。また、大手のプロバイダやネット銀行の決算システムから募金する方法。リンクされたショッピングモールで買い物をすることで、売上の一部が募金される方法。そしてスポンサー企業のバナー広告を見ることで企業があなたのかわりに募金してくれる方法だ。

多くのサイトは、その募金が必要な理由などの記事も充実しているので、お家の中でせんべいをかじりながらまずはネットサーフィン（←言い回しが古い？）してみてほしい。 クリックだけで参加できる募金サイトリンク